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Assistant professor 

海外で活躍する日本人Assistant professorと話す機会があった。
彼はかなり日本の有名な研究室で学位を取得した後、米国でポスドク→Assistant professorと順調にキャリアを積んできた研究者だ。


米国では
1. Postdocroral fellows
2. Assistant professor
3. Associate professor
4. Full professor
とキャリアを積んでいく。(参考:Wikipedia, Professor)

彼の場合、Assistant professorであるため自分の研究室をもっている。しかしながら、任期制(4-5年)である。学生も数人いてコンスタントに論文も出している。

Associate professorからはTenure、つまり終身地位保証をしてもらえる。Assistant professorからAssociate professorになるためには、任期の終わりに授業や業績などの審査を受け大学側が雇い続けても良いと判断すれば、晴れてAssociate professorになることができる。

そのため、彼は業績をあげる事ばかりでなく、学生を育てるなどの仕事をかなりのプレッシャーの中で行っているらしい。彼曰くプレッシャーが自分を成長させてくれると言っていたので、今のところ良いサイクルでプレッシャーと仕事がかみ合っているのだろう。

ちなみに、Full professorとはいわゆる大御所の面々である。彼らは自分が引退する時期も決められる場合も多いらしい。つまり、定年がない。

今回話をした彼は現在Associate professorを目指して頑張っている。しかし、米国でTenureを取得し研究を行った後に日本に帰ってくることも考えているらしい。彼の様な優秀な研究者が帰ってくるときに日本の科学界はキチンと受け入れられるだろうか?

海外の研究者が帰国する場合、下手をすると向こうでせっかく立ち上げた研究室を捨てて帰ってこなくてはならない。研究室員をつれて帰ってくることも困難である。そして、日本で一から研究室を立ち上げる必要があるのだ。これは時間と労力の浪費である。優秀な研究者と言えども研究室の立ち上げには半年から一年はかかるだろう。その時間だけ研究が滞るのは問題である。

海外で活躍する日本人研究者が帰国を希望する場合、数年前から日本の大学等で彼らを受け入れ併任という形でもよいので研究室を立ち上げさせておくことや専属の事務員を立ち上げ期間だけつけ研究室立ち上げに関わる煩雑な事務仕事を引き受けるなどの対策が必要であると思う。

しかしながら、そのような制度は現在聞いたことがない。

日本は資源がない分、研究開発に力を入れなくてはならない。世界に通用する研究開発を行うには、海外で成功した日本人研究者を再度日本に招くことも重要である。海外の研究者が帰国しやすい環境が一刻も早く整うことを祈る。

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